eスポーツ(イースポーツ)の競技人口は?世界と日本の違い

eスポーツ

ゲームが好きな方にとって、eスポーツが今後どうなっていくか気になるところですよね。

ゲームの娯楽的なイメージがビジネスのイメージに変われば、将来ゲームでお金を稼ぐことも現実的になっていきます。

今回はeスポーツの現状を知るために、競技人口と、世界と日本の比較を見ていきましょう。
後半では、ゲームを仕事にするヒントもご紹介します。

eスポーツの競技人口は増加している

増加グラフeスポーツはインターネットが一般化していくにつれて、どんどん発展していきました。
まずは1990年代、パソコンやインターネットが一般化したことにより、PCゲームの競技人口が増加。

2000年代になると「eスポーツ」という言葉が誕生し、主に海外で協会が発足したり大会が開かれたりするようになりました。

現在、eスポーツの世界競技人口は約1億3,000万人にも登ります。
これは、野球の競技人口である3,500万人を大きく上回る数字です。

人気の作品として「League of Legends」や「Dota 2」等が挙げられ、競技人口はどちらも1億人ほど。

eスポーツの作品はどんどんリリースされ、競技人口は今後ますます増えると見込まれています。

参考URL:
https://eden-esports.jp/archives/3015

eスポーツの競技人口は国によって大きく異なる

eスポーツの世界競技人口をご紹介しましたが、国によって偏りがあります。
ここでは、気になる日本の競技人口について見てみましょう。

日本の競技人口は世界に比べると少ない

国内のeスポーツ競技人口についてはっきりとした数字は出ていませんが、日本eスポーツ連合(JeSU)が発行したプロライセンスの保持者は約318名です。

eスポーツ先進国であるアメリカの競技人口は約1万人、中国・韓国は約3,000人と考えると、日本の競技人口はかなり少ないことが分かります。

参考URL:
https://jesu.or.jp/contents/member_list/

日本のeスポーツの競技人口が少ない理由

悩む男性サブカルチャーに強い日本で、なぜここまで競技人口が増えないのかと不思議に思いませんか?

ここからは、日本のeスポーツの競技人口が少ない理由について見ていきましょう。

eスポーツに対して抵抗を感じる人が多い

特に年齢層の高い世代に言えることですが、eスポーツに対して抵抗感を感じている人が多いです。

日本では「ゲームは子供がやる遊び」という考えがまだ根強く、それで賞金を稼ぐことに抵抗を感じる人も少なくありません。

また「スポーツは体を動かして汗を流すもの」という考えも多く、eスポーツという名称に疑問を持っている人も多いのです。

賞金に対しての制度が不完全

日本では賞金や労働に関する法律により、プロライセンスを持っていないプレイヤーや年少のプレイヤーは、賞金を満額もらえないという状況にあります。

そもそもeスポーツで獲得したお金を「賞金」とみなすのか、「仕事の報酬」とみなすのかについてまだ議論中ということもあり、賞金に対する制度が不完全なのです。

プロゲーマーとしての環境が不十分

海外ではすでにeスポーツが公的な競技だと認められている風潮があり、プロゲーマーは給料が保証されていたり練習するためのサポートが手厚かったりと、活躍する環境が整えられています。

また、サッカーなど有名スポーツチームの傘下にeスポーツチームが所属している場合もあります。

日本では近年になってプロチームができ、スポンサーも増え始めている状況なので、海外に比べてプロゲーマーが十分に活躍できる環境とは言いがたいでしょう。

eスポーツの競技人口を増やしていきたいなら

ガッツポーズする男性国内でもeスポーツの競技人口が増えて定着していけば、ゲームプレイヤーとして活躍できるチャンスも増えていきますが、現時点では海外に遅れをとっている状況にあります。

ただ、国内でも海外に負けていない分野があります。

それはゲーム制作の技術です。
日本のゲーム制作は海外からも一目置かれ、高い技術力を誇っています。

制作者になってヒット作を生み出せば、eスポーツの競技人口を増やすのに大きく貢献できるでしょう。

ゲーム制作には、さまざまな形で関わることができます。
例えばプログラミングを主に担当するゲームプログラマーや、新しいゲームを企画するゲームプランナーなど、自分の得意なことを活かして職種を選ぶと良いでしょう。

まとめ

世界的に見てeスポーツの競技人口は増えていますが、国内ではまだマイナーな文化に留まっています。

それを残念に思った方もいるかもしれませんが、日本のゲーム制作の技術を活かしてeスポーツを開発し、作品が話題を呼べば、国内の競技人口はさらに増えていくでしょう。

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※本コラムは、AMGグループのアミューズメントメディア総合学院が運営する「ゲーム情報局」の記事を転載しています。内容は執筆時点の情報です。

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